「Def Tech MOBILE」は株式会社ユンタク(以下「当社」といいます)が提供する情報サイトです。月額360円(税込)で、アーティスト最新情報はもちろん、各種コンテンツのダウンロードが出来ます。

ご利用の前に必ず本利用契約をお読み下さい。

お客様が『Def Tech MOBILE』(以下、本サービスといいます)を利用するに当たっては、利用契約の内容を承諾していただきます。

(承諾事項)

・本サービスに関する編集著作権等を含む一切の権利は、当社又は著作権を有する第三者に帰属します。
・お客様が本サービスの内容を当社に無断で転載・複写・蓄積又は転送することを禁止します。
・当社が必要と認めた場合には、事前にお客様に通知した後に本サービスを終了したり内容の変更を行うことができる事を承諾頂きます。
・お客様は、本サービスに関する契約を締結した月から月数に応じて情報料をお支払いいただいます。ただし、契約を締結した月と同じ月に契約を解除した場合は、1か月分の情報料をいただきます。
・【ドコモ spモード決済】お客様は本サービスに関する契約を締結した月から契約が解除された月までの月数に応じて月額情報料をお支払い頂きます。月の途中で契約を締結した場合や、月の途中で契約を解約した場合でも該当月は一カ月分の情報料をお支払い頂きます。ただし、ドコモ spモード決済をご利用のお客様につきましては、本サービスの契約を締結された日の属する月に契約を解除しない限り、本サービスの契約を締結された日の属する月の翌月から本サービスの契約が解除された日の属する月迄、その月数に応じてお支払いいただきます。
・【ソフトバンクまとめて支払い】お客様は本サービスに関する契約を締結した日から月額情報料が発生し、有効期間内に申込み解除が行われた場合でも、残った有効期間は無効となります。なお、残った有効期間の日割り計算による減額は行いません。また、申込み解除後、再申込みを行った場合は新たなお申込みとして、情報料及び有効期間の計算を行います。
・【auかんたん決済】お客様は本サービスに関する契約を締結した日から月額情報料が発生し、有効期間内に申込み解除が行われた場合でも、残った有効期間は無効となります。なお、残った有効期間の日割り計算による減額は行いません。また、申込み解除後、再申込みを行った場合は新たなお申込みとして、情報料及び有効期間の計算を行います。
・お客様は携帯電話会社やクレジット会社が当社に代わって情報料を回収する事を承諾して頂きます。
・サービス解約までに発生した月額料金の払い戻し等は弊社ではいかなる理由であっても一切受け付けません。
・当社は、お客様が支払うべき情報料を支払わない場合、その他本契約に違反した場合は、何ら通知または催告なしにお客様に対する本サービスの提供を停止し、または利用契約を解除できることができるものとします。
・契約を解除する場合は本サービスの携帯端末を通じて解除の申し出をしてください。
・お客様は、利用契約に係るいかなる権利又は義務も第三者に移転又は譲渡することはできません。
・当社は本サービス及び本利用契約を予告なく改訂、追加、変更または廃止することができるものとします。
・お客様が本サービスに対応していない端末に機種変更された後に利用契約を解除される場合も、本サービスの情報料は返還されません。
・お客様が本サービスに関して損害を被ることがあっても、天災等当社の責に帰すべき事由によらない場合は、一切、賠償の責任を負いません。
・本サービスのご利用には情報料の他に別途通信料がかかります。
・お客様は本サービスを通じて法律上の規制、公序良俗に反するおそれのある行動、当社または第三者の誹謗、中傷又は名誉・信頼を毀損する行動又は反するおそれのある行動を一切起こしてはならないものとします。
・当社は、お客様への事前の通知なくして、本サービスの内容を変更することがあります。当社は、お客様の承諾を得ることなく、「ご案内」その他で掲示した上で、本サービスを廃止できるものとし、お客様はこれをあらかじめ了承しているものとします。当社は、以下のいずれかの事由が生じた場合には、お客様に事前に通知することなく一時的に本サービスを中断することがあります。
本サービス用設備の保守を定期的にまた緊急に行う必要がある場合
火災、停電等により本サービスの提供ができなくなった場合
地震、噴火、洪水、津波等の天災により本サービスの提供ができなくなった場合
その他、運用上または技術上、本サービスの一時的な中断を必要とする場合
・当社が携帯電話会社やクレジット会社に情報料の回収代行を委託した場合でも、情報料に係わる争いについては、お客様と当社の間で解決し、お客様は携帯電話会社に対して何らの請求または苦情の申立てを行わないものとします。
・お客様との間で問題が生じた場合には、誠意を持って協議する事としますが、解決しない場合には「東京地方裁判所」又は「東京簡易裁判所」を専属管轄裁判
所とします。
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